日本では子ども一人を大学まで進学させるのにかかる費用は約1千万円かかるといわれています。
一方、ヨーロッパの教育費は日本に比べて断然安く、教育費が全く必要のない国もあります。
イギリス、ドイツ、フランス、フィンランド、スウェーデンでは高校終了までの義務教育期間は教育費が無料です。
もちろん授業に使う文房具から、給食費まで全てが無料。
日本はアメリカやイギリスに比べて奨学金制度が充実しておらず、日本では教育に占める公的支出が少ないのが特徴です。
■ギャップ・イヤー（Gap year）
英国では古くから入学資格を取得した18歳から25歳の学生に、社会的見聞を広めるために、大学では得られない経験を入学までに1年の猶予期間が推奨される制度があります。
例えば、アルバイトをしてお金を貯めたり、ワーキングホリデーに他国へ語学留学したり、ボランティア活動に励む人も多いんだとか。
■その他のヨーロッパ諸国の教育事情
オランダ
オランダで注目されている「イエナプラン教育」では、子どもたち自身が時間割を決めて、自分で自らやりたい教科を取り組むシステムになっています。
フィンランド
フィンランドでもみんなが同じ教育を受けるのではなく、それぞれの個性に合わせた教育を支援しています。
特に低学年時を重視し、学習のつまずきの早期発見によって、学習困難の子どもの問題発生を最小限に抑えることに力を注いでいるそうです。
イングランド
イングランドの義務教育は、小学校（primary school）において5歳から始まります。
初等教育・中等教育 における義務教育では、日本のような1学年毎ではなく2～3学年をひとまとめにしたキー・ステージ(Key Stage)に分かれています。
スコットランド
大学は17歳から始まり一般的に4年制ですが、学費が無料である点がイングランドの大学と異ります。
アイルランド
アイルランドは5歳～16歳までが義務教育です。
アイルランドには高校1年生の1年間、勉強から離れてさまざまな体験学習ができる「トランジション・イヤー」という独自の制度があり、この期間は学業よりも個人の人間形成や社会性の獲得が重視されています。
最後に
「トランジション・イヤー」や「ギャップ・イヤー」は勉強よりも大事な人間の基盤をつくるための期間としてとても素晴らしいシステムだと思います。
最近は日本でも「ギャップ・イヤー」についてNPO/NGOセクターをはじめ、研究機関・企業・大学・省庁・ギャップイヤー経験等の担い手が集まり、ギャップイヤーに関する意見交換が行われているそうです。
■ウェブサイト：japangap.jp/